人・プロセス・テクノロジーの活用で実現する組織のトランスフォーメーション

不透明化する世界ですすむトランスフォーメーション

長引くコロナ禍、長期化の様相を見せる国際紛争、乱高下する為替相場。これらは世界中の国や地域に大きな影響を与えています。さらに日本は、長きにわたる経済成長率の低迷、少子高齢化にともなう生産年齢人口の低下、そこからくる人手不足、という構造的な課題も抱えています。こうした困難な情勢が続く中、限られた物的・人的・経済的資源を活用して新たな価値を創造するため、多くの企業が取り組んでいるのが、デジタル技術を活用したデジタルトランスフォーメーションやデジタライゼーションです。

トランスフォーメーションに必要な3つの要素

組織の変革とマネージメントには人(People)、プロセス(Process)、テクノロジー(Technology)の3要素が必要です。そして、これらすべての要素をうまくバランスすることが組織の事業効率を高める秘訣とされています。混迷する現代において、組織の成長と変革を可能にする人(人材)、プロセス(働き方)、テクノロジー(セキュリティ)とはなんでしょうか。

人材

最も重要かつ困難な要素が人、すなわち人材です。高いスキルを持つ人材の採用や育成には時間やコストがかかります。生産性や効率性を高める人材の獲得といった短中期的な目標だけでなく、組織が将来にわたって変革し成長を支える人材を確保する、という長期的・戦略的取り組みも必要です。また確保した人材を流出させず定着させるための仕組みも必須となります。しかし、国内の生産年齢人口は減少しており、さらに高スキル人材という少ないパイを奪い合う状況は国境をも超えて起こっています。

人にまつわる課題の解決策のひとつが自動化やAIの活用です。もうひとつが「多様な人材を取り込むことで組織の価値創造につなげる」というダイバーシティの考え方です。弊社では女性の採用・活用を積極的に行い、そのキャリア形成をサポートしていますが、この取り組みが会社の成長と発展につながっています。

働き方

人材の確保と維持を下支えするものとして働き方があります。これまでは「オフィスに出勤して働く」という組織が定めたプロセスがあり、その条件に合う候補者の中から人材をやりくりしてきました。しかし、小さいお子さんがいるため時間に制約がある、家族や本人の事情で地方に移住しなければならない、など家庭やライフステージの変化は性別や年齢、スキルの有無など関係なく誰にでも起こり得ます。そのため、「オフィスに行く」ことができないからキャリア形成を断念する、という人が生まれていました。ところが、コロナ禍によって決して少なくない人が「場所を問わず働く」リモートワークに強制的にシフトされた結果、「オフィスに行かなくても働ける」ことがわかってきました。弊社がSNSで行った簡易調査でも98%の回答者が週1日以上のリモートワークを希望しており、パンデミック以降のニューノーマルでは多くの人が働き方の多様性を求めています。つまり組織が「働き方」というプロセスを変更することで、これまで以上に多くの候補者から人材を確保・維持できるようになります。

セキュリティ

「場所を問わず働く」ためのインフラ、すなわちブロードバンドインターネットの普及は、固定・モバイルの双方で日本は世界トップレベルです。また、光ファイバーによるインターネット接続可能な世帯のカバー率は99.3%と他国に比べ、大きなアドバンテージがあります。つまり日本では、オフィスと同等のセキュリティさえあれば、どこからでも安全かつ快適に働く環境が整っています。

企業は、複数の場所で働くハイブリッドワークの実現のため、VPNや第一世代のゼロトラストネットワークアクセス(ZTNA1.0)を利用してきました。しかしながらZTNA1.0のもつ複数の欠陥が、逆に組織を危険にさらしていることがわかってきました。VPNやZTNA1.0の欠点を解消し、どこにいても例外なく、すべてのネットワークアクセスでゼロトラスト戦略にもとづく真のハイブリッドワークを実現するには、「ZTNA2.0」へのパラダイムシフトが必要です。

ZTNA2.0により実現できる未来

ZTNA2.0によって場所に限定されていた従来の働き方からハイブリッドワークへと変革が可能になり、働き方というプロセスが変わることで組織の成長と価値創造を支える人材の確保と維持が可能となります。人・プロセス・テクノロジーは独立した要素というだけではなく、密接に関係し相互に影響を与えます。外的要因、なかでも長期的に容易に解決できない課題がいくつもある中で、組織の発展を将来にわたって支えるアーキテクチャが必要になってきています。

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